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2024/06/15-2024/08/24

【大学生・社会人向け特別ゼミ】「地域コーディネーター論」ゼミ生募集

地域を旅する大学「さとのば大学」では、正規に入学せずとも一部の授業に参加できる「単科履修制度」を設けています。今年度対象となる授業は、さとのば大学3年生向けの特別ゼミ『地域コーディネーター論』です。 

講師に、地方創生に関わる人材活用制度設計の専門家として、総務省地域おこし協力隊や地域プロジェクトマネージャーなどの制度づくりに関わってきたさとのば大学特別講師の西塔大海さんをお招きし、課題図書を参考にしながら「地域コーディネーター」というキャリアに必要な基本的な考え方・スキルを学びます。

すでに地域コーディネーターとして活動している方はもちろん、漠然と「いつか地域で働いてみたい」という方から「さとのばの授業を体験してみたい」という方まで、どなたでもウェルカム! ぜひ、さとのば大学の学びに触れてみませんか?

「地域コーディネーター論」についてシラバスより)

地域コーディネーターの仕事は、実践経験から学ぶことが重要です。「まずはやってみる」という精神は欠かせないでしょう。一方で、実践は、自分の成功パターンを固定化してしまうことがあります。「私はこれが得意な人」「私のやり方が一番」という視野狭窄は思わぬ壁にぶつかることになります。

自分で意識的に視野を広げ、物事を俯瞰的に見るためには、読書の学び方も体得しておきましょう。学びの場が決して多くはない地域の中で、一人でも学び続けることができます。

このゼミではそうした読書による学びを習慣化することを目指して、課題図書を読んでいきます。
(課題図書をベースに授業が進むため、ゼミ時間外の読書時間必須です。)

副学長・兼松より

「未来共創人材」の輩出を目指すさとのば大学では、1-2年での基礎的な学びを終えると、3-4年では、それぞれの個性がいかされていくような、卒業後のキャリアを見据えての発展的な学びのフェーズへと入っていきます。今回の「地域コーディネーター論」はその一環で、さとのば大学3年生とともに授業を進めてゆきます。

これから地域での仕事を目指したいという方にとっては、酸いも甘いも含めて、より解像度が高まる機会になると思います。また、すでに地域コーディネーターとして活動されている方はぜひ、今まさに向き合っている具体的な事例をぜひ共有してみてください(もちろん可能な範囲で)。

”単科履修生”もさとのば生。ゼミの時間だけでなく、専門家である西塔さんをはじめ経験豊富な仲間に気軽に相談できたり、ふと次のヒントが見つかったりするような、”学び合うコミュニティ”へのご参加を、ぜひお待ちしています。(「課題図書をベースにゼミが進むため、ゼミ時間外の学習時間必須」という点、何卒ご考慮を◎)

開催概要

開催日程
① 6月15日(土)20:00-21:30
② 6月29日(土)20:00-21:30
③ 7月13日(土)20:00-21:30
④ 7月27日(土)20:00-21:30
⑤ 8月10日(土)20:00-21:30
⑥ 8月24日(土)20:00-21:30

開催場所:
オンライン(ZOOM)

参加費
一般:45,000円
大学生:15,000円
さとのば関係者:15,000円
※課題図書の購入費用は上記に含まれません。ご自身で入手願います。

対象:
・地域コーディネーターに興味がある
・地域コーディネーターとして働いている

募集人數:5名

締め切り:6月7日(金)23:00
※定員となり次第締め切ります。

課題図書(予定)

本ゼミは課題図書を参考にしながら進行します。実際に使用する課題図書は参加者の方へご案内いたします。
※課題として取り上げるのは各書籍の全部または一部です。また課題図書は変更または追加となる可能性があります。

『対話型ファシリテーションの手ほどき』田中豊一 
地域コーディネーターとしての基本スキル「傾聴・ファシリテーション」をどう学んできたかを振り返る

『リアル公務員』町田智弥、かたぎりもとこ
地域コーディネーターの複眼視点を身につけるため、「公務員」の解像度を高める

『協力のテクノロジー: 関係者の相利をはかるマネジメント』松原明、大社充
地域コーディネーターの複眼視点を身につけるため、「NPO」の解像度を高め、精神論を超えて、技術として協力を学んでみる。

『シン・ニホン AI×データ時代における日本の再生と人材育成』安宅和人
より大きな国レベル、時代性の視点を持つ。

講師


西塔大海(さいとう・もとみ)
1984年生まれ。合作株式会社取締役。本と山と温泉が好き。
大学院時代に東日本大震災の被災地にて震災復興事業の立ち上げに参画。その後、福岡の里山に移住。地域おこし協力隊として、移住促進、関係人口、空き家活用などの活動を開始。地方創生に関わる人材活用制度設計の専門家として、総務省地域おこし協力隊や地域プロジェクトマネージャーなどの制度づくりに携わっています。北海道から九州まで全国30以上の地方自治体で活動中。2020年には合作株式会社を創業。リサイクル率日本一のまち・鹿児島県大崎町にてサーキュラービレッジ構想も展開しています。特に企業版ふるさと納税を通した、地方自治体と都市部企業の共創事業の創出をサポートしています。総務省地域おこし協力隊アドバイザー、慶應義塾大学SFC研究所上席所員。